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酒税法に「ジン」という品目はありません|ジンは「スピリッツ」の中にあります

ジンのボトルの裏を見ると、品目欄には「スピリッツ」と書かれています。「ジン」ではありません。

これは酒税法に「ジン」という品目が存在しないからです。この記事では、国税庁の資料の原文でその構造を確認します。

この記事の結論

  • 酒税法が定める17の品目に「ジン」はありません(分類・定義の資料を検索して0回)
  • スピリッツの定義は「上記のいずれにも該当しない酒類でエキス分が2度未満のもの」。受け皿の区分です
  • ウイスキーには原料と製法の定義があります。ジンとは扱いが違います
  • 税率はウイスキー・ブランデーと同じ欄(37度未満で1kLあたり370,000円)
  • 「クラフトジン」「ジャパニーズジン」の基準は、確認した範囲では見当たりませんでした

酒税法の品目は17。そこに「ジン」はない

国税庁の資料「酒税法における酒類の分類及び定義」は、酒類を4つの種類に分け、その下に品目を並べています。表の見出しは次のとおりです。

品 目 / 定 義 の 概 要(酒税法第3条第7号から第23号まで)

国税庁「酒税法における酒類の分類及び定義」表の見出し(2026年8月15日確認)

第7号から第23号までで17の品目です。蒸留酒類に属するものを原文のまま引きます。

蒸留酒類(注) 連続式蒸留焼酎、単式蒸留焼酎、ウイスキー、ブランデー、原料用アルコール、スピリッツ

同 種類と内訳(酒税法第3条第3号から第6号まで)(2026年8月15日確認)

ジンは出てきません。念のため、この資料の本文を検索しました。

「酒類の分類及び定義」での出現回数
ジン0回
ウオッカ0回
ラム0回
テキーラ0回
スピリッツ出てくる(品目のひとつ)
ウイスキー出てくる(品目のひとつ)
国税庁「酒税法における酒類の分類及び定義」の本文を編集部が検索して数えた(2026年8月15日確認) ※スマートフォンでは横にスクロールできます

★スピリッツの定義は「上記のいずれにも該当しない」

では、ジンが入る「スピリッツ」はどう定義されているのか。原文はこれだけです。

スピリッツ * 上記のいずれにも該当しない酒類でエキス分が2度未満のもの

国税庁「酒税法における酒類の分類及び定義」(2026年8月15日確認)

原料も製法も書かれていません。「ほかのどれにも当てはまらず、エキス分が2度未満」という条件だけです。いわば受け皿の区分で、ジンはここに入ります。

参考までに、すぐ下に並ぶ品目も同じ構造をしています。

品目 定義の概要(原文)
スピリッツ上記のいずれにも該当しない酒類でエキス分が2度未満のもの
リキュール酒類と糖類等を原料とした酒類でエキス分が2度以上のもの
雑酒上記のいずれにも該当しない酒類
国税庁「酒税法における酒類の分類及び定義」より引用(2026年8月15日確認) ※スマートフォンでは横にスクロールできます

エキス分2度を境に、スピリッツとリキュールが分かれます。ジンに甘味料などを加えてエキス分が2度以上になれば、品目はリキュールになります。

一方、ウイスキーには定義があります

同じ蒸留酒類でも、ウイスキーの扱いは違います。

ウイスキー * 発芽させた穀類及び水を原料として糖化させて発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの

国税庁「酒税法における酒類の分類及び定義」(2026年8月15日確認)

「発芽させた穀類」という原料の条件と、「糖化させて発酵させて蒸留」という製法の条件があります。スピリッツの「上記のいずれにも該当しない」とは対照的です。

整理すると、同じ棚に並ぶ酒でも、法律の書き方が3通りに分かれています。

呼び名 誰が、どう定めているか
ウイスキー国が原料と製法で定義(酒税法の品目)
ジン国は品目として定めていない。「スピリッツ」という受け皿に入る(本記事)
ジャパニーズウイスキー業界団体の自主基準(日本洋酒酒造組合)→ 解説
各資料の原文を確認して編集部が整理(2026年8月15日確認) ※スマートフォンでは横にスクロールできます

★税率はウイスキーと同じ欄にあります

定義の書き方は違うのに、税率は同じです。酒税率一覧表では、3つの品目がひとまとめの欄に置かれています。

品目 アルコール分 1kLあたり税率
ウイスキー
ブランデー
スピリッツ
37度未満

37度以上
370,000円

370,000円に37度を超える1度ごとに10,000円加算
連続式蒸留焼酎
単式蒸留焼酎
原料用アルコール
21度未満

21度以上
200,000円

200,000円に20度を超える1度ごとに10,000円加算
国税庁「酒税率一覧表(令和5年10月1日~令和8年9月30日)」より引用(2026年8月15日確認)。原典では3品目が同じ欄にまとめられている ※スマートフォンでは横にスクロールできます

ジンは、焼酎ではなくウイスキーと同じ側に置かれています。同じ蒸留酒でも税率の水準が違うことが、この表から読み取れます。

なお、この一覧表は令和8年(2026年)9月30日までのものです。同じ日にビール系飲料の税率が変わります。

2026年10月1日、ビールの酒税が一本化されます

この税率は、実際に売られているジンにそのまま効いています。売れ筋の度数は37.0度から55.0度まで幅があり、700mL換算の酒税は259円から385円まで126円の開きがありました(2026年8月15日のランキングから編集部が計算)。

楽天の売れ筋ランキングを酒税の目で見る|「値上げ前」と書かれているのは発泡酒だけ

「クラフトジン」「ジャパニーズジン」に基準はあるか

ウイスキーには、業界団体である日本洋酒酒造組合の自主基準がありました。ジンにも同様のものがあるかを調べました。

同組合のウェブサイトで確認できた自主基準は、次の2つでした。

自主基準 対象
ジャパニーズウイスキーの表示に関する基準ウイスキー(→ 解説
低アルコール飲料に関する自主基準
(酒マーク、原材料、特定事項)
低アルコール飲料
ジンについての基準確認した範囲では見当たりませんでした
日本洋酒酒造組合のウェブサイトを編集部が確認(2026年8月15日確認)。同サイトに掲載がなかったという事実であり、あらゆる文書を網羅的に調べたものではありません ※スマートフォンでは横にスクロールできます

つまり「クラフトジン」「ジャパニーズジン」という表示について、国の定義も、確認できた範囲での業界の基準もありません。この構造は、当サイトで扱った「クラフトビール」と同じです。

なおジンがいつ日本に入ってきたのかも、国税庁の資料では確認できませんでした。ウイスキーと合わせて別記事にまとめています。

ウイスキーとジンはいつ日本に来たのか|国税庁の資料で追えるところまで

「クラフトビール」は法律の区分ではない

買うときにどう見ればよいか

ラベルの品目欄の見方

  • 「スピリッツ」と書いてあれば、エキス分2度未満の蒸留酒です。ジンもウォッカもラムもここに入ります
  • 「リキュール」と書いてあれば、エキス分2度以上です。品質の差ではなく、区分の条件の違いです
  • 「クラフトジン」の表示からは、規模も造り方も分かりません。気になる場合は蒸留所の情報を確認してください
  • ボタニカルの種類や蒸留の回数は、酒税法の関知するところではありません。製品の説明で確認することになります

※2026年8月15日時点で確認した内容です。酒税法と税率は改正されることがあります。最新の内容は国税庁のページでご確認ください。区分の違いは味の優劣を示すものではありません。当サイトから良し悪しについて述べることはしません。

よくある質問

ジンのラベルに「スピリッツ」と書いてあるのはなぜですか?
酒税法に「ジン」という品目がないためです。品目欄には酒税法上の品目を書くことになっており、ジンは「スピリッツ」に該当します。
スピリッツとリキュールは何が違うのですか?
エキス分です。スピリッツは「上記のいずれにも該当しない酒類でエキス分が2度未満のもの」、リキュールは「酒類と糖類等を原料とした酒類でエキス分が2度以上のもの」と定義されています。
ジンの酒税は焼酎と同じですか?
違います。ジンが属するスピリッツは、ウイスキー・ブランデーと同じ欄で、37度未満なら1kLあたり370,000円です。焼酎は21度未満なら200,000円で、別の欄になっています。
「ジャパニーズジン」に基準はありますか?
今回確認した範囲では見当たりませんでした。日本洋酒酒造組合のウェブサイトで確認できた自主基準は、ジャパニーズウイスキーに関するものと、低アルコール飲料に関するものでした。記載がなかったという事実であり、あらゆる文書を網羅的に調べたものではありません。
ウイスキーには定義があるのですか?
あります。「発芽させた穀類及び水を原料として糖化させて発酵させたアルコール含有物を蒸留したもの」と定められています。原料と製法の条件がある点が、スピリッツとの大きな違いです。

出典

本記事は編集部が上記の情報源を確認して作成しました。引用は原文のままです。出現回数は編集部が資料の本文を検索して数えたものです。比較表は各資料の原文にもとづき編集部が整理したものです。「ジン」の品目が存在しないこと、およびジンの自主基準については、今回確認した資料およびウェブサイトに記載がなかったという事実を書いており、あらゆる文書を網羅的に調べたものではありません。区分の違いは味の優劣を示すものではないため、当サイトからは述べていません。酒税法と税率は改正されることがあるため、最新の内容は国税庁のページでご確認ください。